「マイホームを買おう」「家探しやハウスメーカー、工務店探しに力を入れよう」このように考えている方は予算についてどのように考えていますか？
年収から見る目安や注意点を知ることで、これからマイホームを探すときの軸となるでしょう。
ここでは、不動産購入時の目安となる年収や注意点について解説していきます。
不動産購入時の目安となる年収について
新築マンションと中古マンションによって目安は異なりますが、新築マンションの場合は年収の約7～10倍、中古マンションの場合は約5倍と言われています。
ただし、これは地域や物件の条件などによって大きく変動する数字なので、基準値として覚えておくことをおすすめします。
これ以上の金額だから悪い、これ以下の金額だから良いのではなく、自分や家族の生活やローンの返済額などのバランスから見極める必要があります。
ただし、全国的な平均値として5～8倍ほどということを覚えておきましょう。
不動産購入時の年収以外の注意点について
年収の何倍という基準だけでなく、返済負担率や定年後の返済についても注意しなければなりません。
返済負担率とは、収入に対する返済額の割合です。
この割合が高くなればなるほど日々の生活や返済が厳しくなってしまいます。
返済負担率は収入の2割から3割ほどにすると良いでしょう。
また、35年かけて返済する場合、借り入れ時の年齢によっては定年後も返済がある可能性があります。
このような場合、定年後の返済方法はどうするのか、繰り上げ返済を利用したい場合は繰り上げようの資金を準備できるのかまで計画しておくべきです。
退職金を繰り上げ返済資金に充てる方も多くいますが、老後の生活用に残しておきたい、生活のためにすべて使うのは難しい方もいます。
事前に老後の返済について考えて計画しておくことで、資金の準備や定年後にも収入が得られるように準備できます。
年収から借り入れ額を決めるのではなく、返済時の負担や老後のことまで考えて決めることが重要です。
まとめ
不動産購入時の物件価格は、年収を基準に約5倍～8倍ほどにする方が多いです。
ただし、この数字だけを基準に不動産購入の予算を決めるのではなく、ローンの返済負担率や老後の返済についてもしっかり考えておく必要があります。
返済負担率は収入の20％～30％ほどを目安にし、将来的に繰り上げ返済をするのか、それとも定年後も働きに出て返済していくのかなど、事前にしっかり考えてから金額を決めていきましょう。
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